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資金計画にゆとりを持って返済したい場合、いくらの物件を購入すればいいかの目安となるのが上記の計算式。これは借入金と頭金のバランスではなく、 年収と年収負担率をベースとした計算式だ。 一定の年収負担率の範囲内で、毎月返せる金額をベースに導き出した物件価格なので、かなり現実的な購入予算を検討できる。注意したいのは、この物件価格は年収と年収負担率の範囲内の「上限価格」ということ。そのため、資金計画にゆとりを持たせたい場合は、さらに年収負担率を下げたり、頭金を増やして借入額を減らしたり といった対策を考えよう。 この計算式を活用するにあたって、とくに注意したいのが維持費用について。戸建ても屋根や外壁などの改修が必要で、維持費がかかる。ローン返済以外の予算も必ず含めて検討しよう。

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